株式会社ビッツ【BITS】

ISO
ISO認証取得

ISO9001認証取得

ASR ISO9001認証取得

当社は、1998年10月より、品質保証の国際規格ISO9001に従った品質システム:BQS(ビッツ品質システム) の導入による品質保証体制の確立を目指し、全社上げて取り組んだ結果、1999年9月3日付けで社団法人日本能率協会審査登録センターに認証登録されました。 さらに、2002年9月には、品質マネジメントシステムの国際規格となったISO9001:2000での適合が認証されています。 今後とも確かな技術と製品・サービスの提供を通じて、お客様の満足度の向上に努めてまいります。
品質管理責任者 大森 清視

登録概要[2006年3月15日登録改定]

適用組織 組織名:株式会社ビッツ
事業所名:東京事業所(本社、商品事業部を含む)、東北事業所、関西事業所
適用製品
  • 設計、開発、製造するソフトウェア/ハードウェアを製品として提供する「システム開発」
  • ソフトウェア/ハードウェア技術を伴う業務をサービスとして提供する「SEサ-ビス」
  • 企業向け通信関連機器(通信モニタ、変換器)および関連パッケージソフトなどの「商品」に関する企画、調達、販売、アフターサービス、保守
  • ソフトウェア/ハードウェア技術者を紹介する「技術支援サービス」

理念

「お客様の満足を得られる質の高い技術サービス、商品の提供」を常に考え、トップを先頭に全社一丸となって お客様の真のニーズに応えることに努めます。

品質方針

ビッツはこの方針実現のために、期毎の会社方針で具体化し、そこから各部門の目標を定め、レビューし、実行していきます。

2006年6月1日 代表取締役社長 加賀谷 龍一

ISO14001認証取得

ASR ISO14001認証取得

当社は、2003年10月より、環境保全の国際規格ISO14001に従った環境マネジメントシステム:BEMS(ビッツ環境マネジメントシステム) の構築による地球環境保全を目指して活動を進めています。東北事業所が先行して取り組んだ結果、2004年9月17日付けで社団法人日本能率協会審査登録センターに認証登録されました。さらに2005年11月17日には、全社にて環境マネジメントシステムの国際規格となったISO14001:2004の認証を受けました。
今後とも環境に配慮したシステムづくりを通じ、地球環境の保全に努めて参ります。
環境管理責任者 小野 嘉信

登録概要[2005年11月17日登録改定]

適用組織 組織名:株式会社ビッツ
事業所名:東京事業所(本社、商品事業部を含む)、東北事業所、関西事業所
適用製品
  • 設計、開発、製造するソフトウェア/ハードウェアを製品として提供する「システム開発」
  • ソフトウェア/ハードウェア技術を伴う業務をサービスとして提供する「SEサ-ビス」
  • 企業向け通信関連機器(通信モニタ、変換器)および関連パッケージソフトなどの「商品」に関する企画、調達、販売、アフターサービス、保守
  • ソフトウェア/ハードウェア技術者を紹介する「技術支援サービス」

理念

当社は『システムは技術と人の想いから』をモットーに、社会基盤システム・通信基盤システム・金融基盤システム・航空宇宙システム等の開発を主業務としている。当社は環境に与える影響を的確に捉え、全員参加のもと環境保護活動を推進する。

環境方針

[事業所の運用、目的及び目標]
BEMSの現行活動は継続しつつ、品質経営の観点からの環境目標も設定し、活動の成熟化を図る。
他社及び他事業所で実施されている有効な環境活動は、積極的に取り入れ環境改善に努める。
マネジメントシステムの新規格への運用が2017年1月より開始するよう作業を進める。
2016年5月12日 代表取締役社長 加賀谷 龍一

ISO27001認証取得

JUSE ISO27001認証取得

当社は、2006年に情報セキュリティの国際規格に従った情報セキュリティマネジメントシステム:BSS (ビッツ情報セキュリティマネジメントシステム) の導入を行い、情報セキュリティの管理体制を確立し、全社上げて取り組んで参りました。
2015年には、国際規格JIS Q 27001:2014(ISO/IEC 27001:2013)に従ったBSSの改定を行い、財団法人日本科学技術連盟ISOセンターにより認証登録されました。
今後も、一人ひとりが情報セキュリティの本来の意味を意識し、さらなる向上に取り組んで参ります。
情報セキュリティ管理責任者 小野 嘉信

登録概要[2006年12月19日登録]

適用組織 組織名:株式会社ビッツ
事業所名:東京事業所(本社、商品事業部を含む)、東北事業所、関西事業所
適用製品
  • ソフトウェア/ハードウェアを製品として提供する「システム開発」
  • ソフトウェア/ハードウェア技術を伴う業務をサービスとして提供する「SEサービス」
  • 企業向け通信関連機器(通信モニタ、変換器)および関連パッケージソフトなどの「商品」に関する企画、調達、販売、アフターサービス、保守
  • ソフトウェア/ハードウェア技術者を紹介する「技術支援サービス」
    [適用宣言書]第5版(2015年1月5日)
適用規格 JIS Q 27001:2014 (ISO/IEC 27001:2013)

情報セキュリティ基本方針

当社は、IT関連事業を展開し、お客様にシステム開発や商品開発販売サービスを提供していく中で、情報セキュリティを確保することは必須であると考えております。 当社に所属する全ての社員が情報セキュリティに対する意識を高く持ち、行動するための指針として、ここに情報セキュリティ基本方針を示します。

以上
2015年6月1日改定(2006年9月11日制定)代表取締役社長 加賀谷 龍一
情報セキュリティ管理責任者 小野 嘉信